【ACP編】診療報酬改定を見据えたACPの実践

2024年度診療報酬改定によりACPの実施が入院料通則に組み入れられた。ACPについては一般社会だけでなく医療界においても認知度が低いことが問題とされているが、これまでの患者側に対する説明および患者側からの相談のプロセスの延長線上にあること、既に広く行われているインフォームドコンセントとは異なることなどを十分に理解しておく必要がある。ACPを実施する際の基本原則を、説明義務と自己決定支援の観点、重要な構成要素となり得るDNARの扱い、患者側と医療側との相互理解の前提となる行動医学的要素の必要性などから解説する。また、ACPを実施するうえで医療機関内でのサポートが期待される臨床倫理委員会（および臨床倫理サポートチーム）との関係にも言及する。最後に、通則に要求されている指針に盛り込むべき内容と、運用上の要点につき提示した。この講習内容により各医療機関におけるACPの導入がスムーズに行われることを期待するとともに、関連する他のK-カレッジ教材についても紹介した。

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